高校の倍率とは?|中学生必見!受験生向けの基本知識

公開日:2024年10月2日

高校受験でよく目にする「倍率」とは何か?3つの種類(応募倍率、受験倍率、実倍率)や倍率が示す意味をわかりやすく解説します。また、受験校選びでの注意点や、志望校変更の際に気をつけるべきポイントも紹介し、よくある疑問にもお答えします。

高校の倍率とは?

高校受験を控える中学生にとって、「倍率」という言葉を一度は耳にしたことがあるでしょう。
倍率とは、受験の合否に大きく関わる指標の一つですが、その正しい意味や活用方法を理解することが大切です。

高校入試の倍率とは?

高校入試の倍率とは、志願者数に対する合格者数の割合を示す数値です。具体的には、志願者数を合格者数で割ったものが倍率となります。
たとえば、志願者数が100人で合格者数が50人の場合、倍率は2.0倍となります。
これは「1つの合格枠に対して2人の受験生が挑んでいる」ということを意味します。

倍率は、学校やコースごとに異なり、年度や地域によっても変動します。
高い倍率は多くの受験生がその高校を志望していることを示し、合格するための競争が激しいことを表しています。
一方、倍率が低い場合は、比較的合格しやすい状況であると言えます。
ただし、倍率が高いからといって必ずしもその高校の難易度が高いわけではなく、逆に倍率が低いから難易度が低いというわけではありませんので、注意が必要です。

高校の倍率の注意点(倍率=難易度ではない)

倍率を見る際の注意点として、「倍率=難易度ではない」という点を理解することが重要です。
倍率はあくまで志願者数と合格者数の割合であり、その高校の入試問題の難しさや受験生の学力レベルを直接反映しているわけではありません
たとえば、倍率が高い高校でも、試験の問題が比較的易しい場合や、受験生の学力レベルがさほど高くない場合もあります。
また、倍率が低い高校であっても、難易度が高い試験を課している場合や、入学後の学習環境が厳しい場合もあります。
そのため、倍率だけで高校の難しさを判断するのは避け、偏差値や過去問、合格者の声、学校のカリキュラムなども合わせて情報を集めることが大切です。

偏差値についてもっと知りたい方はこちら
偏差値って何だろう?|偏差値の意味や求め方(計算方法)を解説

3種類ある高校の倍率について

高校入試における倍率には、「応募倍率(志願倍率)」、「受験倍率」、そして「実倍率(実質倍率)」の3種類があります。
それぞれの倍率の意味を正しく理解しておくことで、受験の状況をより正確に把握することができます。
ここでは、それぞれの倍率について詳しく解説します。

1. 応募倍率(志願倍率)

応募倍率(志願倍率)とは、入試の応募者数を募集定員で割った数値のことです。
この倍率は、受験を希望する学生の人数が定員に対してどれだけいるかを示しています。
志願倍率は、最初に発表される倍率であり、受験生が志望校を決める際の参考にされます。

たとえば、ある高校の募集定員が100人で、応募者数が200人の場合、応募倍率は2.0倍となります。この数値は「100人の枠に対して200人が応募している」という状況を示し、受験の競争が激しいかどうかを予測する指標となります。

応募者数 ÷ 定員数 = 応募倍率

2. 受験倍率

受験倍率とは、実際に試験を受けた受験者数を募集定員で割った数値です。
志願したすべての生徒が実際に受験するわけではなく、志願後に他校に変更したり、受験を辞退したりするケースもあります。
そのため、受験倍率は志願倍率とは異なる場合があります。

たとえば、志願者数が200人であっても、実際に受験したのが180人であれば、募集定員100人に対する受験倍率は1.8倍となります。
受験倍率は、実際の競争の度合いをより正確に反映していると言えます。

受験者数 ÷ 定員数 = 受験倍率

3. 実倍率(実質倍率)

実倍率(実質倍率)は、合格者の発表後に出る倍率となります。
これは、受験者数の中から実際に合格者がどれだけ出たかを示すもので、
合格者数を受験者数で割った数値です。

たとえば、受験者数が180人で、合格者数が90人の場合、実倍率は2.0倍となります。
しかし、実際には合格をしても辞退をする方も発生するため、学校側も予定していた定員数よりも多めに合格者を出す傾向にある為、応募倍率や受験倍率に比べて低くなる傾向にあります。

受験者数 ÷ 合格者数 = 実倍率

志望校選びで注意したい5つのポイント

高校受験において倍率は一つの指標ですが、これだけで志望校を決めるのは危険です。
志望校選びの際に注意すべきポイントを以下で詳しく解説します。

1. 倍率が低いことで油断してはいけない

倍率が低いと聞くと「合格しやすい」と思いがちですが、必ずしもそうとは限りません。
倍率が低くても、試験の難易度が高かったり、合格者の学力レベルが高い場合もあります。
また、倍率が低い理由には学校の人気や立地などの要因も含まれているため、「倍率が低い=簡単に合格できる」と油断するのは禁物です。
志望校の実際の試験内容や偏差値、合格者の学力レベルをよく確認しておきましょう。

2. 倍率よりも自分の偏差値や合格判定を優先基準とする

志望校を選ぶ際には、自分の偏差値や模試の合格判定を重視することが大切です。
倍率はあくまで全体的な競争率を示しているだけで、自分自身の実力や位置を示しているわけではありません。
偏差値や模試の合格判定を基に、自分の実力に見合った高校を選ぶことが、最終的な合格への近道となります。

3. 高校の倍率だけで志望校を選ばない

倍率は一つの参考情報ではありますが、志望校を選ぶ際は、それだけに頼ってはいけません。
高校選びでは、学校の教育方針、カリキュラム、進学実績、部活動、通学のしやすさなども重要なポイントです。
倍率が低くても自分の目指す将来に合わない学校を選んでしまうと、後で後悔することにもなりかねません。多角的な視点で学校を評価し、自分に合った高校を選ぶよう心がけましょう。

4. 応募倍率だけで志望校の変更を決めない

応募倍率が高いと、その数字に驚いて志望校を変更しようと考えるかもしれません。
しかし、倍率が高いことに不安を感じて志願変更する受験生もいるため、実際の受験倍率や実質倍率は異なることがあります。
倍率が高いからといってすぐに志望校を変更するのではなく、受験者の動向や自分の実力を考慮しつつ、慎重に判断することが重要です。

5. 志望校の高校の倍率は最低3年分は調べよう

高校の倍率は年度ごとに変動します。そのため、志望校の倍率を調べる際は、少なくとも過去3年分のデータを確認することをおすすめします。
複数年の倍率を比較することで、倍率の安定度や変動の傾向が見えてきます。
また、学校の人気の変化や受験生の動向を把握するためにも、長期的な視点で倍率をチェックすることが役立ちます。

高校の倍率についてよくある3つの疑問

1. 高校の倍率が1未満なら必ず合格する?

倍率が1未満というのは、志願者数が募集定員を下回っている状態を示しています。
この場合、志願者全員が合格する可能性が高いですが、必ずしも全員が合格するわけではありません
なぜなら、高校には一定の学力基準や受験要件があり、それを満たさない場合には不合格になることもあるからです。
特に、面接や作文、小論文などの試験がある場合、その内容や結果が大きく影響します。
そのため、倍率が1未満であっても、油断せずにしっかりと準備をすることが重要です。

2. 公立高校と私立高校の倍率の違いとは?

公立高校と私立高校では、倍率の特徴や変動の傾向に違いがあります。
公立高校は地域の受験生に対して一定の定員を設けているため、倍率は比較的安定しやすいです。ただし、人気のある進学校や専門学科が設置されている高校では倍率が高くなる傾向があります。
一方、私立高校では学校ごとの個性や特色が強く、倍率が大きく変動することもあります。その他の要因として、いわゆるすべり止め併願校としての出願も多くあることが考えられます。私立高校の倍率は公立高校と比べて変動が大きくなることがあるので、志望校の入試方式や合格基準をよく確認することが大切です。

3. 高校の倍率はどうやって調べるの?

高校の倍率は、主に各都道府県の教育委員会や高校の公式ホームページ、または進学情報サイトなどで調べることができます。
具体的には、志願状況や入試結果の発表として公開されており、年度ごとに更新されています。教育委員会のサイトでは公立高校の情報が中心ですが、私立高校の情報も公開されていることがあります。
進学情報サイトでは、学校ごとの詳細なデータや過去の倍率の推移を確認できるため、志望校選びの際に活用するのがおすすめです。
また、進学塾や予備校でも倍率情報を提供していることが多いので、通塾している場合はそれらの情報も参考にするとよいでしょう。
志望校の倍率を正確に把握し、受験戦略に役立てることが成功の鍵となります。

まとめ

今回は高校の倍率について説明をしました。
高校受験における倍率は、当然受験生にとって重要な指標の一つではありますが、あくまでも定員人数に対してどれくらいの受験生が志願しているかという数値に過ぎません。
自分の偏差値や模試の合格判定、校風やカリキュラムなど総合的に判断して志望校を選ぶことが大切となります。最終的には、自分に合った学校選びと受験準備をしっかり行うことが、志望校合格への近道です。
倍率に一喜一憂せず、自分の目標に向かって確実に歩んでいきましょう。

この記事を企画・執筆・監修した人

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この記事は、家庭教師のマスターを運営している株式会社マスターシップスの「家庭教師のマスター教務部」が企画・執筆・監修した記事です。家庭教師のマスター教務部は、教育関連で10年以上の業務経験を持つスタッフで編成されています。
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